講師プロフィール オンライン開催 第141回労働政策フォーラム（2025年12月24日-2026年1月8日） 企業におけるデジタル技術の活用と人材育成

宿谷　慶（しゅくや・けい）　独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED） 公共職業訓練部 調査役

明治大学法学部卒業後、1997年、雇用促進事業団（現JEED）に入職。JEED本部と職業能力開発施設勤務を通じて、職業訓練の企画・立案や支援業務に長年従事。前職では富山職業能力開発促進センター所長を務める。現在は、中小企業等の生産性向上を目的とした職業訓練を中心に、企業の人材育成支援とデジタル技術活用の促進に取り組んでいる。

澤田　知之（さわだ・ともゆき）　埼玉県 産業労働部 産業支援課 創業支援・DX推進担当 主査

令和7年4月より現職。県内中小企業におけるDXへの取組の促進を支援に関する業務を担当。埼玉県DX推進支援ネットワークを運営する（公財）埼玉県産業振興公社と協力し、各種支援策を実施。

藤澤　優（ふじさわ・まさる）　株式会社デンソー 人事企画部 担当係長

2016年に大阪大学大学院人間科学研究科修了。リサーチ企業や人材サービス関連企業、外資系飲食関連企業での勤務を経て現職。現在は、人事領域におけるデータやAIの活用推進及びガバナンスに関する業務に従事。その他、人的資本経営に関わる統合報告等の業務にも従事。一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会にて上席研究員として活動。ピープルアナリティクスの推進に関するワーキンググループの運営に取り組む。人事データ保護士、専門社会調査士。

石川　勤（いしかわ・つとむ）　石川樹脂工業株式会社 専務取締役

1984年 石川県生まれ。東京大学工学部を卒業後、Procter & Gambleに入社し、約10年間勤務。在職中は日本やシンガポールで経営戦略、経営管理などに従事。“中小企業だからこそ生まれる新しい価値を模索し、”2016年より現職に就任。経営全般に携わりながら、新ブランド「1000回落として割れない食器、ARAS」の立ち上げやロボティクス・AI活用などのデジタルトランスフォーメーション（DX）および経営改革をリード。

上野　修吾（うえの・しゅうご）　株式会社ボナファイド 代表取締役社長

2005年キヤノンマーケティングジャパン入社。営業職を経験した後、2008年株式会社ボナファイド入社。入社後は、OA機器の営業部門、パソコンやネットワークをサポートするシステムサポート部門、営業の販売促進部門等を経験し、2013年に取締役に就任。顧客企業に対し、オフィスファシリティを提案する営業部門の部長職などを経て、2022年6月に代表取締役に就任し現在に至る。

大嶋　寧子（おおしま・やすこ）　リクルートワークス研究所 研究センター第1研究グループ長・主任研究員

東京大学大学院農学生命科学研究科修士課程修了（農学）、同大学経済学研究科博士課程在籍。専門は経営学。金融系シンクタンク、外務省経済局等を経て現職。関心領域は仕事以外の人生で役割を持つ人材のマネジメント、デジタル時代のスキル形成、創造性を引き出すリーダーシップ等。リクルートワークス研究所「中小企業のリスキリング」研究プロジェクト・「創造性を引き出しあう職場の研究」プロジェクトリーダー。厚生労働省「公的職業訓練の在り方に関する研究会」委員（2023年5月～）、同省「今後の人材開発政策の在り方に関する研究会」（2025年1月～同年7月）委員等。

藤本　真（ふじもと・まこと）　労働政策研究・研修機構 副統括研究員

専攻は産業社会学、人的資源管理論。人材育成・キャリアディベロップメントに関する企業のマネジメントや、能力開発・キャリア形成に関わる個人の意識や活動、デジタル化と人材育成・能力開発、能力開発政策などを主なテーマとして、調査研究活動に従事している。近時の業績としては、「日本のデジタル関連スキル養成政策の特徴と課題（PDF:488KB）」（日本労働研究雑誌754号、2023年）、『日本企業の能力開発システム』（労働政策研究・研修機構、2024年）などがある。