講師プロフィール 第118回労働政策フォーラム（2022年1月21日-25日）オンライン開催
副業について考える

講演者（登壇順）

濱口　桂一郎（はまぐち・けいいちろう）　労働政策研究・研修機構 研究所長

1983年労働省入省。労政行政、労働基準行政、職業安定行政等に携わる。欧州連合日本政府代表部一等書記官、衆議院次席調査員、東京大学客員教授、政策研究大学院大学教授等を経て、2008年8月労働政策研究・研修機構労使関係・労使コミュニケーション部門統括研究員、2017年4月から現職。著書に『新しい労働社会』（岩波新書, 2009年）、『日本の雇用と労働法』（日経文庫, 2011年）、『若者と労働』（中公新書ラクレ, 2013年）、『日本の雇用と中高年』（ちくま新書, 2014年）、『日本の労働法政策』（労働政策研究・研修機構, 2018年）、『ジョブ型雇用社会とは何か』（岩波新書, 2021年）などがある。

木原　大樹（きはら・だいき）　厚生労働省 労働基準局 労働条件政策課 課長補佐

2011年厚生労働省入省。雇用均等・児童家庭局短時間・在宅労働課、政策統括官付社会保障担当参事官室、職業安定局障害者雇用対策課、老健局総務課、厚生労働大臣政務官秘書官などを経て2021年8月から現職。また、2019年にロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）で公共組織運営学の、2020年にキングス・カレッジ・ロンドン（KCL）で公共政策学の修士号を取得。

川上　淳之（かわかみ・あつし）　東洋大学 経済学部 准教授

学習院大学経済学部卒業。同大学研究科博士後期課程単位所得退学。博士（経済学）。経済産業研究所リサーチアシスタント、労働政策研究研修機構臨時研究協力員、学習院大学学長付国際研究交流オフィス准教授、帝京大学経済学部准教授を経て、現職。主な著作に『副業の研究−多様性がもたらす影響と可能性』（慶應義塾大学出版会・第44回 労働関係図書優秀賞受賞）、『30代の働く地図』（玄田有史編、岩波書店）、 "Multiple job holdings as a strategy for skills development,"（Japan and the World Economy 49, 2019年）ほか。労働経済学専攻。

天明　純一（てんみょう・じゅんいち）　株式会社新生銀行 グループ人事部 マネージャー

2013年入社。法人部門での銀行業務経験後、2019年4月よりグループ人事部に在籍し、人事戦略立案に従事。副業・兼業を始めとして、各種人事制度の制度設計を手掛け、新生銀行グループが掲げる「働き方リ・デザイン」（働き方改革 | 企業・IR | 新生銀行）を中心となって推進。

竒二　丈浩（きじ・たけひろ）　株式会社IHI 人事部 ワーク・ライフ企画グループ 部長

1998年石川島播磨重工業株式会社（現株式会社IHI）入社。同社において労政、人材開発や航空宇宙事業、技術開発部門等における人事業務を担当。また、（株）IHIエアロスペース、IHI INC.（米国）、IHI Ionbond AG（スイス）など国内外グループ会社において人事・総務関連業務全般やガバナンス等を担当。2019年より労政グループ（現ワーク・ライフ企画グループ）に異動。人事処遇制度改訂や働き方改革、新型コロナウイルス対応、労働組合窓口等を含め、労政・給与・福利厚生・人事システム関連業務を担当。

脇　奈津子（わき・なつこ）　サントリーホールディングス株式会社 未来事業開発部／株式会社一坪茶園 CEO兼CPO／SAAI Wonder Working Community コミュニティマネージャー

東京都出身。2001年サントリーホールディングス（株）入社。営業部門でトップセールスを記録。出産後、「伊右衛門」の原料茶葉調達部署で新規調達ルートを開拓。その経験からメーカーにしかできないものづくりに携わるべくマーケティング部署へ異動し「南アルプス天然水」ブランドのサブカテゴリー創造を担当。現在は新規ビジネスの立上げに注力する一方で、複業として2019年に立ち上げた、株式会社一坪茶園CEO兼CPOを務める。