「メールマガジン労働情報」への４つの要望

「メールマガジン労働情報」は、人事や労働に関わる最新情報を入手できる媒体として最も有益なものと評価している。ほかにも同分野でメールマガジンが最近は多数刊行されてきているが、「労働情報」は、情報の収集範囲の包括性や高い発行頻度などで他を凌駕している。

また、最新情報の入手先としてだけでなく、セミナーや調査結果の広報媒体として、つまり情報の発信媒体としても有効に利用させていただいている。「労働情報」は、多数の多様な読者を持つため、セミナーなどの広報ではきわめて有効な媒体と言える。

現状でもきわめて有益な情報媒体であるが、できればつぎのような取り組みや改善を求めたい。

第１に、掲載基準や掲載範囲、掲載に際しての編集方針などを読者に理解できるようにしてほしい。労働政策研究・研修機構のホームページなど私が探した限りでは見つけることができなかった。たとえば、シンクタンクなどによる調査結果の報告などを掲載する際に、調査主体を問わずに掲載するのか、また調査主体だけでなく内容などに関する評価基準があるのか、さらには掲載する概要部分は編集部として編集したものなのかあるいは公表主体の概要をそのまま転載しているのかなどに関して編集方針を公表してほしいと考える。

第２に、過去の「労働情報」の掲載内容に関する検索機能の向上である。現在でも過去の掲載内容をキーワードで検索できるが、検索結果は、個別の記事単位でなく、各号毎に表示される方式となっている。そのため、再度、各号の中を検索する必要が生じる。利便性を考えると、検索結果が、記事毎に表示され、かつその記事が一覧できることが望ましい。つまり、「労働情報」の最新情報を入手する媒体だけでなく、過去の様々な情報を検索できるデータベースとして活用できるようになることを希望している。

第３に、海外に関する情報提供の充実である。海外の情報に関しては共同通信の記事を転載しているのであろうか。さらに情報提供の充実を望みたい。EUやアメリカなどそれぞれの国における調査機関などが刊行する類似のメール媒体と提携し、その記事の見出しや概要だけ日本語に訳して、元の記事にリンクを張ることなどが考えられる。

第４に、各号における掲載情報量が増加しており、一覧性の低下が危惧される。対応として、発行回数の拡大、各号の掲載情報量の削減、見出しの階層化などが考えられる。後者の取り組みとして、各記事の見出しをすべて「本号の主な内容」の欄に一覧として掲載することなどが考えられる。ここから詳しい概要に飛ぶことができれば、一覧性機能が向上することになろう。

いずれにしても1000号、1万号と今後も発行が継続することを期待している。

（2009年1月）