講師プロフィール オンライン開催 第146回労働政策フォーラム（2026年11月6日-13日） 地方の若者の働き方とキャリアを考える─ジェンダー、産業構造、教育、そして「地方女子」─

伊藤　将人（いとう・まさと）　国際大学 グローバル・コミュニケーションセンター 主任研究員

社会学者。国際大学グローバル・コミュニケーション・センター主任研究員・講師。長野県出身。一橋大学大学院（博士：社会学）、日本学術振興会特別研究員を経て現職。地方移住や関係人口、観光など、地域を越える人々の移動と、地方・農山村のまちづくりをテーマに、研究、政策立案、実践に携わる。経済産業省産業構造審議会地域生活維持政策小委員会委員、全国過疎地域連盟ふるさと住民登録制度研究会委員などを務める。著書に『数字とファクトから読み解く 地方移住プロモーション』（学芸出版社、2024年）、『移動と階級』（講談社、2025年）、編著に『企業と地域でつくる関係人口』（学芸出版社、2026年）など。

木村　聡（きむら・あきら）　岩手県陸前高田市議会議員

1993年生まれ。東京都板橋区出身。慶應商学部卒、同大学院SDM修了。岩手県陸前高田市議会議員。東日本大震災後、大学生の関係人口として陸前高田にかかわる。NPO法人SETに所属し、学生が年間300人訪れるまちづくりをするプログラムを運営。2019年に移住し、同年市議会議員選挙で初当選。大学・地域連携や子ども食堂の運営など多角的な地域課題解決に取り組む傍ら、現職議員として行政のDX・事業の効率化や若者のキャリア支援政策を注力・推進。特に「転職なきUターン」の推進やリモートワーク環境の整備、奨学金返還支援の拡充など、都市部と地方をつなぐ柔軟な働き方・生き方を支える地方創生・労働政策に注力している。共著に『「移住議員」という地方政治の新たな担い手』（仮）など。地域における新しい働き方の選択肢づくりと行政の業務改革に現場から挑んでいる。

中島　ゆり（なかじま・ゆり）　長崎大学 教育開発推進機構／多文化社会学研究科 准教授

お茶の水女子大学人間文化研究科博士課程単位取得退学、ニューヨーク州立大学バッファロー校教育学研究科修了。Ph.D. (Educational Culture, Policy, and Society)。専攻は教育社会学。2015年より長崎大学教育開発推進機構大学教育イノベーションセンターにて教学IRを担当、現在、副センター長。2019年より長崎大学大学院多文化社会学研究科博士後期課程を兼務。長崎大学ダイバーシティ推進センター副センター長兼務時に『バイアス習慣を断つためのワークショップ』（2023）、『ダイバーシティを実現する人事選考ガイドブック』（2025）（共訳、明石書店）を刊行し、学内外のダイバーシティ関連研修講師を務める。地方の若者のキャリアに関心をもち、九州地方を中心とした質的調査研究を行っている。

羽渕　一代（はぶち・いちよ）　弘前大学 人文社会科学部 教授・博士（学術：奈良女子大学）

メディア文化、若者の親密性の社会学を専門としている。主な編著として『現代若者の幸福─不安感社会を生きる』（恒星社厚生閣）など。

小黒　恵（おぐろ・めぐみ）　労働政策研究・研修機構 研究員

2018年東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得満期退学。上智大学非常勤講師等を経て、2024年より現職。専門は教育社会学。学校から職業への移行、若年者雇用、国内外の職業教育訓練とスキル形成を中心に研究している。厚生労働省「地域活性化雇用創造プロジェクト」評価・選定委員会委員を務める。本報告に関連する研究成果として、『地方の若者のキャリアの変化と職業意識─北海道・長野調査および東京都調査との比較から─』（分担執筆、JILPT労働政策研究報告書No.231、2024年）。

堀　有喜衣（ほり・ゆきえ）　労働政策研究・研修機構 統括研究員

2002年日本労働研究機構（現 労働政策研究・研修機構）入所。博士（社会科学）。労働政策審議会職業安定部会委員、社会保障審議会生活困窮者部会委員等を務める。近著に、『高卒キャリアの真実』（日経プレミア）などがある。専門は教育社会学（学校から職業への移行研究）。