講師プロフィール 第91回労働政策フォーラム（2017年5月12日）
The Future of Work─仕事の未来─
講演者（登壇順）
ガイ・ライダー（Guy Ryder） 国際労働機関（ILO）事務局長
1956年、英国リバプール生まれ。ケンブリッジ大学（社会政治学）及びリバプール大学（ラテン・アメリカ研究）卒業。1981-85年ロンドンのイギリス労働組合会議（TUC）国際局、1985-88年ジュネーブの国際商業事務専門職技術労働組合連盟（FIET）産業組合部門書記官、1988-93年国際自由労働組合連合（ICFTU）ジュネーブ事務所副所長を経て、1993-98年ICFTUジュネーブ事務所長を務める。1998年ILOに入局。1998-99年労働者活動局長、1999-2002年ILO事務局長官房長を歴任。その時期、ILOではディーセント・ワークアジェンダの実施が開始され、世界的に支持を得はじめた。2002-2006年ブリュッセルのICFTU本部書記長、2006-2010年国際労働組合総連合（ITUC）書記長を歴任。国際労組の代表として、国連、国際通貨基金、世界銀行、世界貿易機構、G20首脳会談とのハイレベル会議に出席。2010年9月よりILO本部にて国際労働基準及び労働における基本的原則・権利担当総局長。ハイレベルミッション団の長として、バーレーン、コロンビア、フィジー、グルジア、ギリシャ、ミャンマー、スワジランドを訪れ、労働基準に関する問題に取り組んだ。2012年10月、第10代ILO事務局長に就任。就任にあたり、ILOを、加盟各国において国際労働基準をはじめILOの理念の実施と、すべての働く人々の生活に大きな変化を生み出す主導機関として位置づけることを公約した。またこの取組みを支えるものとして、ILOの使命である仕事の世界に関する問題において、ILOの権威を確保することに向けた、大規模なILO事務局改革プロセスを開始した。2016年11月のILO理事会で再任され、2期目の任期は2017年10月より開始する。
濱口 桂一郎（はまぐち・けいいちろう） 労働政策研究・研修機構研究所長
1983年労働省入省。労政行政、労働基準行政、職業安定行政等に携わる。欧州連合日本政府代表部一等書記官、衆議院次席調査員、東京大学客員教授、政策研究大学院大学教授等を経て、2008年8月、労働政策研究・研修機構労使関係・労使コミュニケーション部門統括研究員、2017年4月から現職。著書に『労働法政策』（ミネルヴァ書房、2004年）、『新しい労働社会』(岩波新書、2009年)、『日本の雇用と労働法』(日経文庫、2011年)、『若者と労働』（中公新書ラクレ、2013年）、『日本の雇用と中高年』（ちくま新書、2014年）などがある。
得丸 洋（とくまる・ひろし） 日本経済団体連合会雇用政策委員会国際労働部会部会長
1950年東京生まれ、1974年3月東京大学卒業、1974年4月三井石油化学工業（現三井化学）入社、2001年6月人事部長、2003年6月執行役員人事部長兼労制部長、2005年6月執行役員人事・労制部長、2007年4月常務執行役員、2007年6月常務取締役、2009年6月専務取締役、2010年6月専務執行役員中国総代表、2011年4月社長補佐中国総代表、2015年4月参与（2015年2月から経団連・国際労働部会部会長、2016年4月から同・OECD諮問委員会委員）。
安永 貴夫（やすなが・たかお） 日本労働組合総連合会副事務局長
1961年山口県下関市生まれ、1980年4月日本電信電話公社社員、1985年4月日本電信電話株式会社社員、1999年7月西日本電信電話株式会社社員、現在に至る。組合歴 1984年7月全国電気通信労働組合（全電通）山口県支部執行委員等、1998年12月NTT労働組合西日本本部執行委員、2002年7月NTT労働組合中央本部執行委員、2008年7月情報産業労働組合連合会（情報労連）書記長、2011年10月日本労働組合総連合会（連合）副事務局長、現在に至る。その他、内閣府仕事と生活の調和連携推進・評価部会委員、内閣府子ども・子育て会議委員ほか。
神田 玲子（かんだ・れいこ） NIRA総合研究開発機構理事
旧経済企画庁入庁。計量分析、海外調査に従事。その後、2001年内閣府政策統括官(経済財政運営担当)付参事官(国際経済担当)付、総務省統計局消費統計課長、内閣府男女共同参画局調査課長を経て、2014年総合研究開発機構理事兼研究調査部長を勤める。その間、ノースウェスタン大学大学院（経済）に留学。現在は、NIRA総研の研究全般のコーディネーターを担当。関心領域は経済社会政策一般。
大内 伸哉（おおうち・しんや） 神戸大学大学院法学研究科教授
主な著書に、『AI時代の働き方と法』（弘文堂）、『最新重要判例200労働法（第4版）』（同）、『雇用社会の25の疑問（第2版）』（同）、『労働法学習帳（第3版）』（同）、『労働法で人事に新風を』（商事法務）、『労働時間制度改革』（中央経済社）、『解雇改革』（同）、『雇用改革の真実』（日本経済新聞出版社）、『勤勉は美徳か？』（光文社新書）、『君の働き方に未来はあるか』（同）、『労働の正義を考えよう』（有斐閣）、『労働法実務講義（第3版）』（日本法令）、『いまさら聞けない!?雇用社会のルール』（日本労務研究会）、『貴女が知らなければならない55のワークルール』（労働調査会）、『君は雇用社会を生き延びられるか』（明石書店）など。
