講師プロフィール 第93回労働政策フォーラム(2017年10月3日)
子育て世帯の働き方を考える─行政、企業、家庭をつなぐ─

講演者(登壇順)

筒井 淳也(つつい・じゅんや) 立命館大学産業社会学部教授

立命館大学産業社会学部教授。一橋大学大学院博士後期課程満期退学。博士(社会学)。2014年より現職。専門は計量社会学、家族社会学。主な著書に『仕事と家族』(中公新書)、『結婚と家族のこれから』(光文社新書)など。

大石 亜希子(おおいし・あきこ) 千葉大学大学院社会科学研究院教授

一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。学術博士(千葉大学)。日本経済研究センター研究員、国立社会保障・人口問題研究所室長、千葉大学法経学部准教授を経て現職。日本学術会議連携会員(経済学委員会)。専門は労働経済学、社会保障論。主な研究分野は女性労働と家族政策、高齢者就業と公的年金。共著に"Family, Work and Wellbeing in Asia" (Springer, 2017年)、『実効性のある少子化対策のあり方』(経団連出版、2015年)、『子育て世帯の社会保障』(東京大学出版会、2005年)など。

周 燕飛(しゅう・えんび) 労働政策研究・研修機構主任研究員

大阪大学国際公共政策研究科博士課程修了(国際公共政策博士)。2004年労働政策研究・研修機構に入職、2010年より現職。専門分野は、労働経済学と社会保障論。最近の主な研究成果に、「労働時間の柔軟性とその便益―O*Net職業特性スコアによる検討―」(『日本労働研究雑誌』2017年)、「育休取得は管理職登用の妨げとなっているか」(『季刊家計経済研究』2016年)がある。2007年度から女性の就業問題に取り組み、著書『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立』(2014年、第38回労働関係図書優秀賞)がある。

平野 茂(ひらの・しげる) 東京都産業労働局雇用就業部労働環境施策担当課長

平成9年4月入都。平成25年4月スポーツ振興局(現オリンピック・パラリンピック準備局)スポーツ事業部調整課課長補佐(管理係長)。平成27年4月産業労働局労働相談情報センター相談調査課長。平成29年4月より現職。

関根 和子(せきね・かつこ) 
ライフネット生命保険株式会社コーポレート本部人事総務部オペレーションマネージャー

2012年ライフネット生命保険株式会社入社。人事部門に配属され、労務、採用、教育研修、人事企画、ワークフロー構築運用等を担当し、2017年4月に現職であるコーポレート本部人事総務部オペレーションマネージャーになり、現在に至る。“働くひとがすべての束縛からフリーであることが、ヒューマンな生命保険サービスにつながると確信する”という当社マニフェストに基づき、働き方改革や組織風土の醸成に励んでいる。

松林 大輔(まつばやし・だいすけ) 
一般社団法人at Will Work 代表理事、株式会社ストリートスマート代表取締役

店舗チェーン本部取締役を経て、2009年に株式会社ストリートスマートを設立。G Suite(旧Google Apps)の導入支援・トレーニング事業をスタートし、1500社を超える企業を支援する。Google社から世界イベントでの表彰を含む"4度"の受賞歴を持ち、日本唯一のGoogle(G Suite)認定トレーニングパートナー。2016年、働き方を選択できる社会づくりを目指して一般社団法人at Will Workを設立。企業のワークスタイル変革を支援する活動を積極的に展開中。

宮本 みち子(みやもと・みちこ) 放送大学副学長

千葉大学教育学部教授を経て現職。労働政策審議会委員、社会保障審議会委員、一億総活躍国民会議議員、中央教育審議会委員、等を歴任。主な著書・論文に、『若者が無縁化する』(筑摩書房、2012年)、『下層化する女性たちー仕事と家庭からの排除と貧困』(編著、勁草書房、2015年)、『すべての若者が生きられる未来を』(編著、岩波書店、2015年)『リスク社会のライフデザイン』(編著、放送大学教育振興会、2014年)、『二極化する若者と自立支援』(編著、明石書店、2012年)『若者が社会的弱者に転落する』(洋泉社、2002年)などがある。