注目図書資料のご案内
【就労支援】

注目図書資料のご案内一覧

就労支援

就労支援を必要としている方々は様々な事情を抱えており、就労の獲得や継続を支援するためには多様な政策、体制が必要です。

労働図書館が所蔵している「就労支援」に関する図書資料の一部をご紹介します。

『飼い殺しさせないための支援 : 障害者が自立していく現場のリアル』 髙原 浩著

河出書房新社 2018年12月発行 請求記号 366.28 / kai

「教育とは、学校で習ったことをすべて忘れた後に残っているものである」(アインシュタイン)。発達に遅れのある人たちの就労をテーマにつづる、就労の先にある本当の仕事や幸せをつかむ支援の事例を述べる。

『就労支援物語』 神山包著

羽衣出版 2018年4月発行 請求記号 366.28 / shu

生活保護受給者のキャリアコンサルタントである「就労支援専門員」について、実際にあったケースを基にしてその仕事内容を綴る。「就労支援専門員のための教訓10ヶ条」も掲載。

『排除と包摂のフランス : 支援付き雇用の意義と課題』 松原仁美著

晃洋書房 2018年2月発行 請求記号 366.28 / hai

1970年代から2010年頃までのフランスを対象とし、排除と包摂をめぐる政策論争をたどることで、支援付き雇用の変遷を明確にしていく。福祉から就労への移行という潮流が支援付き雇用に及ぼした影響について考察する。

『企業ができるがん治療と就労の両立支援実務ガイド』 遠藤源樹著

日本法令 2017年9月発行 請求記号336.48 / kig

がん罹患患者数が増加しており、がん患者の就労継続が求められている。企業は、治療と就労の両立支援に今後どう対応していくべきか。関連する法令、事例をもとに解説。

『知的障害者が長く働き続けることを可能にするソーシャルワーク : 職場のソーシャルサポート機能を重視した就労・生活支援』 上村勇夫著

ミネルヴァ書房 2016年12月発行 請求記号 366.28 / chi

知的障害者の就労支援の課題は、「就職」から「継続」へと変化してきた。知的障害者の就労継続に有効な支援モデルを考察する。

『アメリカの就労支援と貧困』 久本貴志著

日本経済評論社 2014年2月発行 請求記号366.0253 / ame

アメリカの公的教育機関であるコミュニティ・カレッジによる教育訓練の取り組みにフォーカスをあて、州、地方レベルの事例をもって、貧困層へのアメリカ型就労支援を論じる。

『生活保護と就労支援 : 福祉事務所における自立支援の実践』 池谷秀登編著

山吹書店 2013年11月発行 請求記号369.2 / sei

貧困が拡大していく現代社会。このような時代に必要な支援とは何なのか。生活保護における就労支援のあるべき姿について、実際の事例を基に検討を行う。

『失業と救済の近代史』 加瀬和俊著

吉川弘文館 2011年9月発行 請求記号 366.28 / shi

時代とともに変化してきた失業問題、政府による失業救済対策等の戦前期までの歴史を振り返る。

高度成長後の現代に生じる失業問題を解決するためのヒントを歴史から見いだす。

『知的障害者の一般就労 : 本人の「成長する力」を信じ続ける支援』 陳麗婷著

明石書店 2009年11月発行 請求記号366.28 / chi

知的障害者の一般就労、就労継続において必要なことは、「コンピテンス(有能感)」を発達させることであり、そのために支援環境を整えることは不可欠とされる。本人、もしくは支援に関わる方々のインタビューを通して、どのような支援がもたらされたのか明確にする。


労働関係研究機関などが発表する成果物より

『難病のある人の就労支援のために』 

高齢・障害・求職者雇用支援機構障害者職業総合センター 2016年6月発行 請求記号C60.41 / nan

『自立的就労支援策としての福祉と交通の政策リンケージ : アメリカ『福祉改革法』施行後15年の政策事例にもとづく日本への示唆』 新しいウィンドウ

全国勤労者福祉・共済振興協会 2016年4月発行 請求記号E26.03 / kob / 48

労働政策研究・研修機構の『就労支援』に関する成果

労働政策レポートNo.12 『職業訓練及びキャリアコンサルティングの統計的手法による効果検証』

労働政策研究・研修機構 2019年3月発行 請求記号C60.81 / rod / 12

調査シリーズNo.87 『地方自治体における外国人の定住・就労支援への取組みに関する調査』 

労働政策研究・研修機構 2011年8月発行 請求記号C60.81 / jir / 87


上記以外にも、労働図書館では労働関係の図書や調査研究成果を多数所蔵しています。
図書資料をお調べの際は当機構のデータベースをご利用ください。


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