職種別にみた賃金
 ―賃金構造基本統計調査の結果から―

ちょっと気になるデータ

厚生労働省から2026年3月24日に令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の結果が公表された。今回はこの中から職種別にみた賃金^(注1)の結果を紹介する。

一般労働者^(注2)について職種の大分類別に賃金をみると、「管理的職業従事者」が591.0千円（年齢51.5歳、勤続年数22,6年）と最も高く、次いで「専門的・技術的職業従事者」が379.8千円（同41.8歳、同11.4年）、「販売従事者」が340.1千円（同42.8歳、同12.3年）などとなっている（図表1^(注3)）。

図表1：職種別にみた賃金（2025年）

職種別の賃金を年齢階級別にみると、ほとんどの職種で年齢階級が上がるとともに賃金は増加し、ピークとなったあと下降しているが、ピークの年齢階級は「管理的職業従事者」、「事務従事者」、「販売従事者」などでは50歳代後半となっている一方で、「サービス職業従事者」では40歳代後半、「保安職業従事者」では40歳代前半となるなど、職種によって異なっている。また、「専門的・技術的職業従事者」では、「55～59歳」でいったんピークとなったあと「70歳～」で再び上昇している（図表2^(注4)）。

図表2：職種別、年齢階級別にみた賃金（2025年）

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[注1]　調査実施年6月分の所定内給与額の平均。所定内給与額とは、労働契約等であらかじめ定められている支給条件、算定方法により6月分として支給された現金給与額（きまって支給する現金給与額）のうち、超過労働給与額（①時間外勤務手当、②深夜勤務手当、③休日出勤手当、④宿日直手当、⑤交替手当として支給される給与をいう。）を差し引いた額で、所得税等を控除する前の額をいう。

[注2]　常用労働者（次のいずれかに該当する労働者。①期間を定めずに雇われている労働者、②1か月以上の期間を定めて雇われている労働者）を「一般労働者」と「短時間労働者」に区分しており、「一般労働者」とは、「短時間労働者」に該当しない通常の所定労働時間・日数の労働者をいう。「短時間労働者」とは、同一事業所の一般の労働者より1日の所定労働時間が短い又は1日の所定労働時間が同じでも1週の所定労働日数が少ない労働者をいう。

[注3]　「職種計」には「農林漁業従事者」及び職種「不詳」を含む。

[注4]　「職種計」には「農林漁業従事者」及び職種「不詳」を含む。「管理的職業従事者」の「-19歳」は「－」（該当する数値がない）。

（調査部　統計解析担当）