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（別添）
ＶＤＴ作業における労働衛生管理のためのガイドライン
１ はじめに（解説）
近年、マイクロエレクトロニクスや情報処理を中心とした技術革新により、ＩＴ
（情報技術）化が急速に進められており、ＶＤＴ（Visual Display Terminals）が広
く職場に導入されてきたことに伴い、職場環境、労働形態等についても大きく変化す
る状況にある。
昭和60年12月に「ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針」が策定された後、最近に
おけるＶＤＴ作業の状況として、
(1) ＶＤＴ作業従事者の増大
(2) ノート型パソコンの普及
(3) マウス等入力機器の多様化
(4) 多様なソフトウェアの普及
(5) 大型ディスプレイ等の増加
(6) インターネットの普及
(7) 携帯情報端末等の普及
等があげられ、職場におけるＶＤＴ作業は大きく変化するとともに、現状のＶＤＴ作
業における問題点も指摘されているところである。
労働省において平成10年に実施した「技術革新と労働に関する実態調査」によれば、
ＶＤＴ作業を行っている作業者のうち、精神的疲労を感じているものが36.3％、身体
的疲労を感じているものが77.6％にも上っている。
ＶＤＴ作業に従事する者（以下「作業者」という。）の心身の負担を軽減するため
には、事業者が作業環境をできる限りＶＤＴ作業に適した状況に整備するとともに、
ＶＤＴ作業が過度に長時間にわたり行われることのないように適正な作業管理を行う
ことが重要である。
また、作業者が心身の負担を強く感じている場合や身体に異常がある場合には、早
期に作業環境、作業方法等の改善を図り、ＶＤＴ作業を支障なく行うことができるよ
うにする必要があり、そのためには、事業者が作業者の健康状態を正しく把握し、で
きるだけ早い段階で作業者の健康状態に応じた適正な措置を講ずることができるよう、
作業者の健康管理を適正に行うことが重要である。
本ガイドラインは、このような考え方により、ＶＤＴ作業における作業環境管理、
作業管理、健康管理等の労働衛生管理について、その後、得られた産業医学、人間工
学等の分野における知見に基づいて見直し、作業者の心身の負担を軽減し、作業者が
ＶＤＴ作業を支障なく行うことができるよう支援するために事業者が講ずべき措置等
について示したものである。
このような労働衛生管理が適正に行われるためには、事業者は、安全衛生に関する
基本方針を明確にし、安全衛生管理体制を確立するとともに、各級管理者、作業者等
の協力の下、具体的な安全衛生計画を作成し、作業環境の改善、適正な作業管理の徹
底、作業者の健康管理の充実等の労働衛生管理活動を計画的かつ組織的に進めていく
必要がある。
また、作業者がその趣旨を理解し、積極的に措置の徹底に協力することが極めて重
要であるので、適切な労働衛生教育を実施することが不可欠である。
なお、本ガイドラインは、標準的なＶＤＴ作業を対象としたものであるので、各事
業場においては、これをもとに、衛生委員会等で十分に調査審議の上、ＶＤＴを使用
する作業の実態に応じて、ＶＤＴ作業に関する労働衛生管理基準を定めるとともに、
当該基準を職場の作業実態によりよく適合させるため、衛生委員会等において、一定
期間ごとに評価を実施し、必要に応じ、見直しを行うことが重要である。
さらに、この基準をより適正に運用するためには、労働安全衛生マネジメントシス
テムに関する指針（平成１１年労働省告示第５３号）に基づき、事業者が労働者の協
力の下に一連の過程を定めて継続的に行う自主的な安全衛生活動の一環として取り組
むことが効果的である。
２ 対象となる作業（解説）
対象となる作業は、事務所（事務所衛生基準規則第１条第１項に規定する事務所を
いう。以下同じ。）において行われるＶＤＴ作業（ディスプレイ、キーボード等によ
り構成されるＶＤＴ機器を使用して、データの入力・検索・照合等、文章・画像等の
作成・編集・修正等、プログラミング、監視等を行う作業をいう。以下同じ。）とし、
別紙「ＶＤＴ作業の作業区分」（以下「別紙」という。）によりＶＤＴ作業を区分し、
作業の種類及び作業時間に応じた労働衛生管理を行うこととする。
ただし、別紙における「作業区分Ｃ」に該当する作業に従事する者（以下「作業区
分Ｃの作業者」という。）については、必要に応じ、以下の３、４及び５に準じて労
働衛生管理を行うこととする。
なお、事務所以外の場所において行われるＶＤＴ作業、在宅ワーカーが自宅等にお
いて行うＶＤＴ作業及びＶＤＴ作業に類似する作業についても、できる限り本ガイド
ラインに準じて労働衛生管理を行うよう指導することが望ましい。
３ 作業環境管理（解説）
作業者の心身の負担を軽減し、作業者が支障なく作業を行うことができるよう、次
によりＶＤＴ作業に適した作業環境管理を行うこと。
（１）照明及び採光（解説）
イ 室内は、できるだけ明暗の対照が著しくなく、かつ、まぶしさを生じさせな
いようにすること。
ロ ディスプレイを用いる場合のディスプレイ画面上における照度は500ルクス
以下、書類上及びキーボード上における照度は300ルクス以上とすること。
また、ディスプレイ画面の明るさ、書類及びキーボード面における明るさと
周辺の明るさの差はなるべく小さくすること。
ハ ディスプレイ画面に直接又は間接的に太陽光等が入射する場合は、必要に応
じて窓にブラインド又はカーテン等を設け、適切な明るさとなるようにするこ
と。
（２）グレアの防止（解説）
ディスプレイについては、必要に応じ、次に掲げる措置を講ずること等により、グ
レアの防止を図ること。
イ ディスプレイ画面の位置、前後の傾き、左右の向き等を調整させること。
ロ 反射防止型ディスプレイを用いること。
ハ 間接照明等のグレア防止用照明器具を用いること。
ニ その他グレアを防止するための有効な措置を講じること。
（３）騒音の低減措置（解説）
ＶＤＴ機器及び周辺機器から不快な騒音が発生する場合には、騒音の低減措置を講
じること。
（４）その他（解説）
換気、温度及び湿度の調整、空気調和、静電気除去、休憩等のための設備等につい
て事務所衛生基準規則に定める措置等を講じること。
４ 作業管理（解説）
作業者が、心身の負担が少なく作業を行うことができるよう、次により作業時間の
管理を行うとともに、作業の特性や個々の作業者の特性に応じたＶＤＴ機器、関連什
器等を整備し、適切な作業管理を行うこと。
（１）作業時間等（解説）
イ 一日の作業時間
（イ）作業区分Ａ
別紙における「作業区分Ａ」に該当する作業に従事する者（以下「作業区
分Ａの作業者」という。）については、視覚負担をはじめとする心身の負担
を軽減するため、ディスプレイ画面を注視する時間やキーを操作する時間を
できるだけ短くすることが望ましく、他の作業を組み込むこと又は他の作業
とのローテーションを実施することなどにより、一日の連続ＶＤＴ作業時間
が短くなるように配慮すること。
（ロ）作業区分Ｂ
別紙における「作業区分Ｂ」に該当する作業に従事する者（以下「作業区
分Ｂの作業者」という。）についても、同様に、ＶＤＴ作業が過度に長時間
にわたり行われることのないように指導すること。
ロ 一連続作業時間及び作業休止時間
（イ）「単純入力型」及び「拘束型」
別紙における「作業の種類」の「単純入力型」及び「拘束型」に該当する
作業に従事する者については、一連続作業時間が１時間を超えないようにし、
次の連続作業までの間に10分〜15分の作業休止時間を設け、かつ、一連続作
業時間内において１回〜２回程度の小休止を設けること。
（ロ）（イ）以外の型
別紙における「作業の種類」の「単純入力型」及び「拘束型」以外の型に
該当する作業に従事する者については、同様に作業休止時間及び小休止を設
けるよう指導すること。
ハ 業務量への配慮
作業者の疲労の蓄積を防止するため、個々の作業者の特性を十分に配慮した
無理のない適度な業務量となるよう配慮すること。
（２）ＶＤＴ機器等（解説）
イ ＶＤＴ機器の選択（解説）
ＶＤＴ機器を事業場に導入する際には、作業者への健康影響を考慮し、作業
者が行う作業に最も適した機器を選択し導入すること。
ロ デスクトップ型機器（解説）
（イ）ディスプレイ
ディスプレイは、次の要件を満たすものを用いること。
ａ 目的とするＶＤＴ作業を負担なく遂行できる画面サイズであること。
ｂ フリッカーは、知覚されないものであること。
ｃ ディスプレイ画面上の輝度又はコントラストは作業者が容易に調整で
きるものであることが望ましい。
（ロ）入力機器（キーボード、マウス等）
ａ 入力機器は、次の要件を満たすものを用いること。
（ａ）キーボードは、ディスプレイから分離して、その位置が作業者によ
って調整できることが望ましい。
（ｂ）キーボードのキーは、文字が明瞭で読みやすく、キーの大きさ及び
キーの数がキー操作を行うために適切であること。
（ｃ）マウスは、使用する者の手に適した形状及び大きさで、持ちやすく
操作がしやすいこと。
（ｄ）キーボードのキー及びマウスのボタンは、ストローク及び押下力が
適当であり、操作したことを作業者が知覚し得ることが望ましい。
ｂ 目的とするＶＤＴ作業に適した入力機器を使用できるようにすること。
ｃ 必要に応じ、パームレスト（リストレスト）を利用できるようにする
こと。
ハ ノート型機器（解説）
（イ）適した機器の使用
目的とするＶＤＴ作業に適したノート型機器を適した状態で使用させるこ
と。
（ロ）ディスプレイ
ディスプレイは、上記ロの（イ）の要件に適合したものを用いること。
（ハ）入力機器（キーボード、マウス等）
入力機器は、上記ロの（ロ）の要件に適合したものを用いること。ただし、
ノート型機器は、通常、ディスプレイとキーボードを分離できないので、小
型のノート型機器で長時間のＶＤＴ作業を行う場合については、外付けキー
ボードを使用することが望ましい。
（ニ）マウス等の使用
必要に応じて、マウス等を利用できるようにすることが望ましい。
（ホ）テンキー入力機器の使用
数字を入力する作業が多い場合は、テンキー入力機器を利用できるように
することが望ましい。
ニ 携帯情報端末（解説）
携帯情報端末については、長時間のＶＤＴ作業に使用することはできる限り
避けることが望ましい。
ホ ソフトウェア（解説）
ソフトウェアは、次の要件を満たすものを用いることが望ましい。
（イ）目的とするＶＤＴ作業の内容、作業者の技能、能力等に適合したものであ
ること。
（ロ）作業者の求めに応じて、作業者に対して、適切な説明が与えられるもので
あること。
（ハ）作業上の必要性、作業者の技能、好み等に応じて、インターフェイス用の
ソフトウェアの設定が容易に変更可能なものであること。
（ニ）操作ミス等によりデータ等が消去された場合に容易に復元可能なものであ
ること。
ヘ 椅子（解説）
椅子は、次の要件を満たすものを用いること。
（イ）安定しており、かつ、容易に移動できること。
（ロ）床からの座面の高さは、作業者の体形に合わせて、適切な状態に調整でき
ること。
（ハ）複数の作業者が交替で同一の椅子を使用する場合には、高さの調整が容易
であり、調整中に座面が落下しない構造であること。
（ニ）適当な背もたれを有していること。また、背もたれは、傾きを調整できる
ことが望ましい。
（ホ）必要に応じて適当な長さのひじ掛けを有していること。
ト 机又は作業台（解説）
机又は作業台は、次の要件を満たすものを用いること。
（イ）作業面は、キーボード、書類、マウスその他ＶＤＴ作業に必要なものが適
切に配置できる広さであること。
（ロ）作業者の脚の周囲の空間は、ＶＤＴ作業中に脚が窮屈でない大きさのもの
であること。
（ハ）机又は作業台の高さについては、次によること。
ａ 高さの調整ができない机又は作業台を使用する場合、床からの高さは
作業者の体形にあった高さとすること。
ｂ 高さの調整が可能な机又は作業台を使用する場合、床からの高さは作
業者の体形にあった高さに調整できること。
（３）調整（解説）
作業者に自然で無理のない姿勢でＶＤＴ作業を行わせるため、次の事項を作業者に
留意させ、椅子の座面の高さ、キーボード、マウス、ディスプレイの位置等を総合的
に調整させること。
イ 作業姿勢
（イ）椅子に深く腰をかけて背もたれに背を十分にあて、履き物の足裏全体が床
に接した姿勢を基本とすること。また、十分な広さをもち、かつ、すべりに
くい足台を必要に応じて備えること。
（ロ）椅子と大腿部膝側背面との間には手指が押し入る程度のゆとりがあり、大
腿部に無理な圧力が加わらないようにすること。
ロ ディスプレイ
（イ）おおむね40cm以上の視距離が確保できるようにし、この距離で見やすいよ
うに必要に応じて適切な眼鏡による矯正を行うこと。
（ロ）ディスプレイは、その画面の上端が眼の高さとほぼ同じか、やや下になる
高さにすることが望ましい。
（ハ）ディスプレイ画面とキーボード又は書類との視距離の差が極端に大きくな
く、かつ、適切な視野範囲になるようにすること。
（ニ）ディスプレイは、作業者にとって好ましい位置、角度、明るさ等に調整す
ること。
（ホ）ディスプレイに表示する文字の大きさは、小さすぎないように配慮し、文
字高さが概ね3mm以上とするのが望ましい。
ハ 入力機器
マウス等のポインティングデバイスにおけるポインタの速度、カーソルの移
動速度等は、作業者の技能、好み等に応じて適切な速度に調整すること。
ニ ソフトウェア
表示容量、表示色数、文字等の大きさ及び形状、背景、文字間隔、行間隔等
は、作業の内容、作業者の技能等に応じて、個別に適切なレベルに調整するこ
と。
５ ＶＤＴ機器等及び作業環境の維持管理（解説）
作業環境を常に良好な状態に維持し、ＶＤＴ作業に適したＶＤＴ機器等の状況を確
保するため、次により点検及び清掃を行い、必要に応じ、改善措置を講じること。
（１）日常の点検
作業者には、日常の業務の一環として、作業開始前又は一日の適当な時間帯に、採
光、グレアの防止、換気、静電気除去等について点検させるほか、ディスプレイ、キ
ーボード、マウス、椅子、机又は作業台等の点検を行わせること。
（２）定期点検
照明及び採光、グレアの防止、騒音の低減、換気、温度及び湿度の調整、空気調和、
静電気除去等の措置状況及びディスプレイ、キーボード、マウス、椅子、机又は作業
台等の調整状況について定期に点検すること。
（３）清掃
日常及び定期に作業場所、ＶＤＴ機器等の清掃を行わせ、常に適正な状態に保持す
ること。
６ 健康管理（解説）
作業者の健康状態を正しく把握し、健康障害の防止を図るため、作業者に対して、
次により健康管理を行うこと。
（１）健康診断（解説）
イ 配置前健康診断（解説）
（イ）作業区分Ａ
新たに作業区分Ａに該当することとなった作業者（再配置の者を含む。以
下同じ。）の配置前の健康状態を把握し、その後の健康管理を適正に進める
ため、次の項目について健康診断を行うこと。
ａ 業務歴の調査
ｂ 既往歴の調査
ｃ 自覚症状の有無の調査
（ａ）眼疲労を主とする視器に関する症状
（ｂ）上肢、頸肩腕部及び腰背部を主とする筋骨格系の症状
（ｃ）ストレスに関する症状
ｄ 眼科学的検査
（ａ）視力検査
ｉ ５ｍ視力の検査
ii 近見視力の検査
（ｂ）屈折検査
（ｃ）眼位検査
（ｄ）調節機能検査
近点距離の測定により調節機能を測定する。
ｅ 筋骨格系に関する検査
（ａ）上肢の運動機能、圧痛点等の検査
（ｂ）その他医師が必要と認める検査
（ロ）作業区分Ｂ
新たに作業区分Ｂに該当することとなった作業者については、ａ、ｂ及び
ｃの調査並びにｄの検査を実施し、医師の判断により必要と認められた場合
にｅの検査を行うこと。
（ハ）作業区分Ｃ
新たに作業区分Ｃに該当することとなった作業者については、自覚症状を
訴える者に対して、必要な（イ）の調査又は検査を実施すること。
なお、配置前健康診断を行う前後に一般健康診断（労働安全衛生法第６６
条第１項に定めるものをいう。）が実施される場合は、一般健康診断と併せ
て実施して差し支えない。
ロ 定期健康診断（解説）
（イ）作業区分Ａ
作業者の配置後の健康状態を定期的に把握し、継続的な健康管理を適正に
進めるため、作業区分Ａの作業者に対して１年以内ごとに１回、定期に、次
の項目について健康診断を行うこと。
ａ 業務歴の調査
ｂ 既往歴の調査
ｃ 自覚症状の有無の調査
（ａ）眼疲労を主とする視器に関する症状
（ｂ）上肢、頸肩腕部及び腰背部を主とする筋骨格系の症状
（ｃ）ストレスに関する症状
ｄ 眼科学的検査
（ａ）視力検査
ｉ ５ｍ視力の検査
ii 近見視力の検査
（ｂ）その他医師が必要と認める検査
ｅ 筋骨格系に関する検査
（ａ）上肢の運動機能、圧痛点等の検査
（ｂ）その他医師が必要と認める検査
（ロ）作業区分Ｂ
作業区分Ｂの作業者については、ａ、ｂ及びｃの調査を実施し、医師の判
断により必要と認められた場合に、ｄ及びｅの検査を行うこととする。
（ハ）作業区分Ｃ
作業区分Ｃの作業者については、自覚症状を訴える者に対して、必要な
（イ）の調査又は検査を実施すること。
なお、一般定期健康診断（労働安全衛生規則第44条に定めるものをいう。）
を実施する際に、併せて実施して差し支えない。
ハ 健康診断結果に基づく事後措置（解説）
配置前又は定期の健康診断によって早期に発見した健康阻害要因を詳細に分
析し、有所見者に対して次に掲げる保健指導等の適切な措置を講じるとともに、
予防対策の確立を図ること。
（イ）業務歴の調査、自他覚症状、各種検査結果等から愁訴の主因を明ら
かにし、必要に応じ、保健指導、専門医への受診指導等により健康管
理を進めるとともに、作業方法、作業環境等の改善を図ること。また、
職場内のみならず職場外に要因が認められる場合についても必要な保
健指導を行うこと。
（ロ）ＶＤＴ作業の視距離に対して視力矯正が不適切な者には、支障なく
ＶＤＴ作業ができるように、必要な保健指導を行うこと。
（ハ）作業者の健康のため、ＶＤＴ作業を続けることが適当でないと判断
される者又はＶＤＴ作業に従事する時間の短縮を要すると認められる
者等については、産業医等の意見を踏まえ、健康保持のための適切な
措置を講じること。
（２）健康相談（解説）
作業者が気軽に健康について相談し、適切なアドバイスを受けられるように、プラ
イバシー保護への配慮を行いつつ、メンタルヘルス、健康上の不安、慢性疲労、スト
レス等による症状、自己管理の方法等についての健康相談の機会を設けるよう努める
こと。
また、パートタイマー等を含むすべての作業者が相談しやすい環境を整備するなど
特別の配慮を行うことが望ましい。
（３）職場体操等（解説）
就業の前後又は就業中に、体操、ストレッチ、リラクゼーション、軽い運動等を行
うことが望ましい。
７ 労働衛生教育（解説）
労働衛生管理のための諸対策の目的と方法を作業者に周知することにより、職場に
おける作業環境・作業方法の改善、適正な健康管理を円滑に行うため及びＶＤＴ作業
による心身への負担の軽減を図ることができるよう、次の労働衛生教育を実施するこ
と。
また、新たにＶＤＴ作業に従事する作業者に対しては、ＶＤＴ作業の習得に必要な
訓練を行うこと。
なお、教育及び訓練を実施する場合は、計画的に実施するとともに、実施結果につ
いて記録することが望ましい。
（１）作業者に対して、次の事項について教育を行うこと。また、当該作業者が自主
的に健康を維持管理し、かつ、増進していくために必要な知識についても教育を
行うことが望ましい。
イ ＶＤＴ作業の健康への影響
ロ 照明、採光及びグレアの防止
ハ 作業時間等
ニ 作業姿勢
ホ ＶＤＴ機器等の調整・使用法
ヘ 作業環境の維持管理
ト 健康診断とその結果に基づく事後措置
チ 健康相談の体制
リ 職場体操等の実施
ヌ その他ＶＤＴ作業に係る労働衛生上留意すべき事項
（２）ＶＤＴ作業に従事する者を直接管理する者に対して、次の事項について教育を
行うこと。
イ 管理者の役割と心構え
ロ 労働衛生管理の概論
ハ ＶＤＴ作業の健康への影響
ニ 照明、採光及びグレアの防止
ホ 作業時間等
ヘ 作業姿勢
ト ＶＤＴ機器等の調整・使用法
チ 作業環境の維持管理
リ 健康診断とその結果に基づく事後措置
ヌ 健康相談の方法
ル 職場体操等の必要性と方法
ヲ ＶＤＴ作業従事者に対する教育の方法
ワ 配慮事項等
カ その他ＶＤＴ作業に係る労働衛生上留意すべき事項
８ 配慮事項等（解説）
（１）高齢者に対する配慮事項等
高年齢の作業者については、照明条件やディスプレイに表示する文字の大きさ等を
作業者ごとに見やすいように設定するとともに、過度の負担にならないように作業時
間や作業密度に対する配慮を行うことが望ましい。
また、作業の習熟の速度が遅い作業者については、それに合わせて追加の教育、訓
練を実施する等により、配慮を行うことが望ましい。
（２）障害等を有する作業者に対する配慮事項
ＶＤＴ作業の入力装置であるキーボードとマウスなどが使用しにくい障害等を有す
る者には、必要な音声入力装置等を使用できるようにするなどの必要な対策を講じる
こと。
また、適切な視力矯正によってもディスプレイを読み取ることが困難な者には、拡
大ディスプレイ、弱視者用ディスプレイ等を使用できるようにするなどの必要な対策
を講じること。
（３）在宅ワーカーに対する配慮事項
注文者は、ＶＤＴ作業を行う在宅ワーカーの健康確保のため、在宅ワーカーに対し
て本ガイドラインの内容を提供することが望ましい。
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