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第14−2表 VDT作業者に対する労働衛生教育実施を実施していない事業所の

       実施しない理由別事業所割合
(%)
事業所規模・VDT作業者 コンピュータ機器導入あり事業所計 VDT労働衛生教育を実施していない  
実施していない理由
必要性が感じられないため 何を実施したらよいのか分からない 自社及び外部に適任者がいないため その他
合  計 100.0 90.4 (100.0) (54.3) (23.6) (8.5) (13.6)
 
1000人以上 100.0 50.1 (100.0) (34.1) (17.6) (16.1) (32.3)
 500人 〜 999人 100.0 67.7 (100.0) (39.3) (20.5) (13.8) (26.4)
 300人 〜 499人 100.0 76.4 (100.0) (44.6) (23.1) (11.3) (21.0)
 100人 〜 299人 100.0 86.0 (100.0) (49.6) (23.2) (8.9) (18.3)
  50人 〜  99人 100.0 90.6 (100.0) (54.8) (25.2) (7.4) (12.6)
  30人 〜  49人 100.0 93.3 (100.0) (56.1) (22.8) (8.9) (12.2)
 
専任VDT作業者あり 100.0 81.1 (100.0) (32.1) (34.7) (13.7) (19.5)
専任か断続的VDT作業者あり 100.0 84.4 (100.0) (41.1) (32.1) (10.7) (16.1)
一時的か低頻度VDT作業者のみ 100.0 94.8 (100.0) (62.7) (18.2) (7.1) (12.0)



注)( )内は「VDT労働衛生教育を実施していない」を100とした割合

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