セキヤ チサト関家 ちさと SEKIYA Chisato
2022年11月現在
学歴
- 2008 年4月～2012年3月
- 立教大学 異文化コミュニケーション学部
- 2012年4月～2014年3月
- 学習院大学大学院 経営学研究科 経営学専攻 博士前期課程
- 2014年4月～2018年3月
- 学習院大学大学院 経営学研究科 経営学専攻 博士後期課程
- 2018年3月
- 博士（経営学）学習院大学
職歴
- 2017年9月～2018年3月
- 労働政策研究・研修機構 アシスタントフェロー
- 2018年4月～
- 労働政策研究・研修機構 研究員
- 2022年4月～
- 同 調査部（海外情報担当）兼任
専門分野・関心領域
経営学、人事管理
人事制度の国際比較（とくに企業内人材育成策にかかわる人事制度の日仏比較）
研究成果
著書
- （単著）『日本型人材育成の有効性を評価する―企業内養成訓練の日仏比較』
（中央経済社2021年）
当機構における主な著作物、発表論文など
- 資料シリーズNo.255『ものづくり中小企業における在職者訓練の役割と今後の方向性～生産性向上支援訓練の活用事例からみる～』2022年3月31日
- ディスカッションペーパー21-08『ものづくり中小企業における在職者訓練の役割と今後の方向性～活用事例からみる～』2021年3月30日
- 調査シリーズNo.199『60代の雇用・生活調査』2020年3月31日
- 資料シリーズNo.220『OECD Databaseによる公共職業訓練政策の国際比較―公共職業訓練費に注目して―』2019年11月15日
- 調査シリーズNo.185『企業の人的資産情報の「見える化」に関する研究』2018年12月7日
当機構媒体における執筆
- OECD雇用見通し2022（海外労働情報 国別労働トピック：OECD：2022年10月）
- OECDにおける地域活性化の議論（海外労働情報 国別労働トピック：OECD：2022年9月）
- OECD経済見通し 戦争の代償（海外労働情報 国別労働トピック：OECD：2022年7月）
- ロシアのウクライナ侵攻が世界経済に与える影響（海外労働情報 国別労働トピックOECD：2022年5月）
- JILPTリサーチアイ 第31回「OECDにおける『雇用の未来』の議論」 2019年3月13日
- JILPT調査「企業の多様な採用に関するヒアリング調査」の結果概要（PDF:338KB） （ビジネス・レーバー・トレンド2018年7月号）
研究発表
- 「企業内人材育成策の日仏比較」日仏経営学会 2018年11月17日
- 「人事管理の日仏比較」日本労使関係研究協会 2015年6月21日
- 「人事管理の日仏比較」日仏経営学会 2014年10月11日
- 「企業内養成訓練の日仏比較～日本型は有効か」日本労使関係研究協会 2014年6月28日
- 「La formation interne des jeunes diplomes dans les entreprises japonaises: etat des lieux」Laboratoire d’Economie et de Sociologie du Travail（フランス国立労働経済社会研究所）2013年10月7日
査読付き論文
- 「企業内教育の日仏比較―人事スタッフの企業内養成訓練から見る」日仏経営学会『日仏経営学会誌』第32号（2015年5月） pp.47-59
- 「人材育成・活用方針が決める人事管理の構造―日仏比較を通して―」日仏経営学会『日仏経営学会誌』第33号（2016年5月）pp.61-76
社会活動
- 2022年10月
- 立正大学「戦略経営特講（労働問題）」ゲストスピーカー「日本の人材育成に関する様々な視点」
- 2022年3月
- CEDEFOP（欧州職業訓練センター）の研究者からインタビューを受け、「CVET in Japan (日本の継続職業訓練)」をテーマに議論
- 2021年6月11日
- 東京都「『職業能力評価制度』の活用による人材の育成・処遇改善に向けた意見交換会」コーディネーター
- 2021年4月～
- 独）高齢・障害・求職者雇用支援機構「在職者向訓練の利用事業者における生産性向上等の訓練効果に関する事例研究会」委員
- 2021年3月～6月
- 内閣府「若者円卓会議」委員
- 2019年10月～2020年9月
- 厚生労働省人材開発統括官「今後の人材開発政策の在り方に関する研究会」委員
- 2019年2月
- OECD本部（フランス）で開催された雇用作業部会に厚生労働省のアドバイザーとして出席
その他
所属学会
人材育成学会、労務学会、日本労使関係研究協会、日仏経営学会
