夜勤のもっとも短い勤務間隔は「８時間未満」が過半数／日本医労連・２０１５年度実態調査

（2015年11月6日 調査・解析部）

病院や診療所、福祉施設などの職場で働く労働者・労働組合でつくる産業別組織の日本医療労働組合連合会（日本医労連、約17万4,600人）は５日、2015年度における看護職員等の「夜勤実態調査」結果を発表した。同調査は1981年以降、毎年実施しているもの。調査結果によると、「３交替」勤務では（看護師確保法の基本指針を上回る）月９日以上の夜勤を行っている看護職員が約１/４、「２交替」では（同じく上回る）月4.5回以上が約１/３にのぼった。会見した中野千香子・中央執行委員長は、「診療報酬の引き下げ論議があるが、看護職員等が長く働き続けられる環境を築くことが、国民の求める医療体制の充実にも寄与する」などと強調した。

「２交替」夜勤の回数は４．５回以上が約３分の１に

調査は、2015年６月の勤務実績について尋ねたもの。「入院部門」の調査結果は、447施設・3,125病棟（働いている看護職員数は８万6,227人、看護師資格を持たない看護要員数は９万8,781人）から得た回答を集計している。

それによると、夜勤の形態としては、「３交替のみ」（８時間ﾗ３）の施設が半数（50.9％）（前回調査では50.3％）を占める一方、「２交替のみ」（８時間＋16時間等）は14.6％（同12.9％）で、３交替と２交替の「混合」が34.5％（同36.8％）となった。看護職員数、看護要員数に換算すると、「３交替のみ」が看護職員の64.9％、看護要員の64.8％に対し、「２交替」が同順に27.0％、27.1％で、「混合」がいずれも7.8％となっている。

夜勤の実態を掘り下げてみると、「３交替」の平均夜勤日数は7.60日（前回7.68日）となった。日数分布は、１カ月「８日以内」の夜勤に収まっている看護職員が74.9％に対し、「９日以上」^（注１）が約１/４（25.2％）にのぼっている。また、「２交替」の場合の平均夜勤回数は4.09回（前回4.07回）で、最多回数は18回となった。回数分布をみると、１カ月「４回以内」の夜勤に収まっている看護職員が66.9％と前回（69.0％）よりやや減少し、「4.5回以上」^（注２）が33.1％（前回31.0％）に増加。中でも「ＩＣＵ」で働く看護職員については、「4.5回以上」が過半数（54.4％）を占めている。

「夜勤の時間・回数規制や勤務間インターバル等が必要」

一方、勤務から次の勤務までの間隔について調べた結果をみると、もっとも短いのは「８時間未満」とする施設が過半数（53.2％）を占めた。これに「８時間以上12時間未満」が16.0％（「12時間未満」計69.2％）、「12時間以上16時間未満」が24.9％などと続いた。

こうした調査結果について説明した日本医労連は、「『２交替』勤務は、導入当初は療養型の病床など慢性期病棟からだったが、今や急性期病棟や高度医療病棟にも広がっている。そうした背景には、長時間夜勤に対する時間規制や回数規制がなく、野放し状態となっていることがある」（森田進・書記次長）などと指摘。また、「『２交替』勤務は、３交替で発生する準夜時間帯の残業代や、帰りのタクシー代が不要なため、人件費削減になる。長時間勤務は、看護職員の健康への影響もさることながら、患者の安全も含めた影響が危惧されるため、削減分を増員に回して夜勤に必要な体制の拡充を図るとともに、勤務間インターバルなど実効ある規制を設けることが急務」（三浦宣子・書記長）などと強調した。