講師プロフィール：第41回労働政策フォーラム
日本とアメリカのキャリア教育最前線
—学校・地域・産業界をいかにつなぐか
（2009年10月14日）

小境 幸子（こざかい・こうこ）
埼玉県立岩槻商業高等学校教諭

1981年埼玉県の公立高等学校に採用。担当教科は国語。2008年休職して早稲田大学大学院教職研究科高度教職実践専攻入学、「キャリア教育」を中心として教職全般を学ぶ。２００９年修了、復職。現任校でキャリア教育の推進を図っている。

三村 隆男（みむら・たかお）
早稲田大学大学院教職研究科教授

公立高校教員（24年間）を経て2000年に上越教育大学講師、2002年准教授。2008年より早稲田大学大学院教職研究科教授。厚生労働省労働政策審議会委員。経済産業省キャリア教育民間コーディネーター育成・評価システム開発事業開発研究会委員。日本キャリア教育学会常任委員及び研究推進委員長。学会認定キャリアカウンセラー、学校心理士。2002年より静岡県沼津市立原東小学校６年一貫のキャリア教育立ち上げに携わることを皮切りに、数多くの小中学校のキャリア教育を支援、現場に直結した実践活動を展開。著書に『新訂キャリア教育入門』実業之日本社（2008年）、『小学校キャリア教育実践講座』日本進路指導協会（2008年）、『キャリア教育の系譜と展開』雇用問題研究会（編著、2008年）などがある。

毛受 芳高（めんじょう・よしたか）
NPO法人アスクネット理事

名古屋大学工学部情報工学科卒業。名古屋大学大学院人間情報学研究科修了（認知科学専攻）。1999年より愛知市民教育ネットを立ち上げ、2001年にＮＰＯ法人化、代表理事に就任。学校と地域の間にたち、様々な地域の教育資源をコーディネートする事業を全国に先駆けて立ち上げ、学校における「教育コーディネーター」の先駆者としての実績をつくる。2005年より経済産業省「地域自立・民間活用型キャリア教育プロジェクト」を愛知県瀬戸市において瀬戸商工会議所と協働実施し、全国のモデル地域となる。2006年度からは経済産業省より、全国のキャリア教育モデル地区の実践を取りまとめる中核コーディネーターとして活動し、『キャリア教育ガイドブック』学事出版にまとめた。

ヤギ・ダリル・タキゾウ（やぎ・だりる・たきぞう）
兵庫教育大学大学院学校教育研究科特任教授

1965年カリフォルニア大学バークレー校卒業。1968年カリフォルニア州立大学チコ校でカウンセリング心理学修士課程修了。1976年ソノマ州立大学で教育学修士(特殊教育)課程修了。カリフォルニア州の各学区や中学・高校で長年、スクールカウンセラー・キャリアカウンセラーとして現場に赴いた。元カリフォルニア州カウンセラー協会会長。2007年から現職。2009年4月より京都文教大学大学院で非常勤講師も務めている。主な著書・論文には『スクールカウンセリング入門―アメリカの現場に学ぶ』勁草書房(1997年)、「アメリカのキャリア教育事情」（『道徳と特別活動』25巻9号所収、2008年）などがある。　

吉田 聡（よしだ・さとし）　
大阪キャリア教育支援拠点運営協議会事務局長

大阪市立大学商学部卒。１981年大阪ガス株式会社入社。1983年から２年間大阪ガス労働組合専従（書記局）、関係会社営業部長、大阪ガス・北東部事業本部計画部マネジャー、総務部マネジャーを経て、2009年1月より現職。産業界の立場から教育界と産業界の橋渡し役を担い、大阪におけるキャリア教育支援活動の推進に取り組んでいる。

下村 英雄（しもむら・ひでお）
労働政策研究・研修機構副主任研究員

筑波大学大学院博士課程心理学研究科修了。博士（心理学）。当機構における主な研究成果は、JILPT労働政策研究報告書No.104『学校段階の若者のキャリア形成支援とキャリア発達−キャリア教育との連携に向けて』（2008年）、同No.92『子どもの将来とキャリア教育・キャリアガイダンスに対する保護者の意識』（2007年）、同No.11『企業が参画する若年者のキャリア形成支援−学校・NPO・行政との連携のあり方』（2004年）、ディスカッションペーパーNo.06-04「キャリア教育における公共職業サービス機関の役割−キャリアガイダンス施策の新たな枠組み」（2006年）、日本労働研究雑誌546号「最近のキャリアカウンセリング研究におけるコミュニケーション」（2006年1月）などがある。

西村 公子（にしむら・きみこ）
労働政策研究・研修機構統括研究員

1978年労働省（当時）入省。以後女性、高年齢者、障害者などの労働対策や労働経済分析、国民生活政策（経済企画庁(当時)）などに携わる。2008年6月から現職。労働市場において個人と産業社会のニーズを効率的に結びつけるため、個人のキャリア発達支援の観点を基礎に置きつつ、求職者・求人者向けサービスの充実、総合的な職業・キャリア情報提供の充実整備等に関する研究開発を推進している。