講師プロフィール：第35回労働政策フォーラム
「高度外国人材」のマネジメントを考える
（2008年12月11日）

岩崎 孝二（いわさき・こうじ）
亜細亜大学・亜細亜大学短期大学部 キャリアセンター部長

1973年専修大学商学部卒業、同年3月学校法人亜細亜学園奉職。就職課に配属され、就職課長、国際交流課長、学生生活課長、就職部長、現職のキャリアセンター部長と、一貫して学生支援部署を歴任。学校法人亜細亜学園評議員、全国私立大学就職指導研究会副会長（関東地区）、大学職業指導研究会幹事、日本私立大学連盟キャリア形成支援研究分科会委員、日本インターンシップ推進協会理事、日本キャリア開発協会（JCDA）会員、CDA（キャリア・デベロップメント・アドバイザー）、JCDA認定ピアファシリテーター、日本キャリアデザイン学会会員など。

尾形 强嗣（おがた・つよし）
厚生労働省職業安定局外国人雇用対策課長

労働省出身。 2004年7月より外国人労働者問題を担当し、 2006年8月より現職。

但田 潔（ただ・きよし）
ＮＥＣパーソナルプロダクツ株式会社執行役員

1979年ＮＥＣに入社。教育訓練部、京浜地区事業場において人事・採用・人材育成を担当。1990年からNEC Semicomductors（UK）に出向し、人事制度設計・賃金制度設計・運用等を担当。復帰後、勤労厚生部でテレワーク、裁量労働制等を担当の後、マルチメディアサービス企画部、システム企画本部等でＩＴサービス・システム開発部門の人事・勤労、ＩＴアウトソーシングや関連会社設立等を担当。2008年7月から、ＮＥＣパーソナルプロダクツ株式会社に勤務。著書に、『これからの一般職賃金』（1999年、日経連／共著）、『職務区分別人事考課の考え方と実際』（2002年、日経連／共著）がある。

廣瀬 幸夫（ひろせ・さちお）
東京工業大学留学生センター教授

東京工業大学大学院国際開発工学専攻教授、同アジア人財構想オフィス長。1971年東京工業大学大学院理工学研究科高分子工学科修了。1971年三菱油化（現・三菱化学）株式会社入社、中央研究所配属。1980～82年、米国ラトガース大学生物化学工学科客員研究員。1995～99年、株式会社ユカ・メディアス(現三菱化学メディエンス）常務取締役、1999年4月より東京工業大学（工学博士）教授、現在に至る。専門は留学生教育、生物化学工学、高分子化学。留学生教育学会会長、日本化学工学会など。

吉丸 由紀子（よしまる・ゆきこ）
株式会社ニフコ管理本部人事担当副本部長

早稲田大学理工学部卒。ロンドン大学院修士課程。沖電気工業株式会社入社後、人事部国際人事マネジャー、情報通信システム事業本部人事総務マネジャー、ニューヨーク事務所長兼沖アメリカ社人事ディレクターを歴任。帰国後タワーズペリン東京支社シニアコンサルタントを経て渡英。在英商社等に勤務した後、日産自動車株式会社ダイバーシティディベロップメントオフィス室長を経て現在に至る。

伊藤 実（いとう・みのる）
労働政策研究・研修機構(JILPT)統括研究員

1979年法政大学大学院博士課程修了後、雇用促進事業団雇用職業総合研究所研究員を経て、2003年4月から現職。商学博士。青山学院大学大学院法学研究科講師、中央大学商学部講師、東京商工会議所労働委員会委員、ＮＨＫラジオ「ビジネス展望」レギュラーコメンテーターなどを兼務・歴任。専門分野は、人事管理論、産業・経営論。著書に『人事革新の基本戦略』、『「転職」の経済学』など。

郡司 正人（ぐんじ・まさと）
労働政策研究・研修機構(JILPT)主任調査員

1989年日本労働協会（現労働政策研究・研修機構）に入社。同協会発行の『週刊労働ニュース』の記者を経て、 4年前から現職。その間、1997年～ 99 年まで、ＪＩＣＡ専門家として国際労働機関（ＩＬＯ）のアジア太平洋総局（タイ・バンコク）に勤務し、共同研究プロジェクトを担当した。最近の調査では、『職場におけるコミュニケーションの状況と苦情・不満の解決に関する調査』（2007年12月25日記者発表）、『企業における若年層の募集・採用に関する実態調査』（2008年3月11日記者発表）、『外国人留学生の採用に関する調査』（2008年4月3日記者発表）などを実施。

渡邊 博顕（わたなべ・ひろあき）
労働政策研究・研修機構(JILPT)主任研究員

失業の地域構造分析に関する研究を担当するかたわら、外国人労働者問題の調査研究も手がける。主な業績と研究成果：プロジェクト研究シリーズNo.1 『地域雇用創出の新潮流』（共著,JILPT,2007年）、同No.7 『仕事と生活─体系的両立支援の構築に向けて』（同）、労働政策研究報告書No.65 『地域雇用創出の現状に関する研究』（共著JILPT2006年）、同No.14 『外国人労働者問題の現状把握と今後の対応に関する研究』（同,2004年）、ディスカッションペーパー05-014 『非正規就労外国人労働者の雇用・就業に関する事例』（2005年）、論文「間接雇用の増加と日系人労働者」（『日本労働研究雑誌』（2004年10月号）、論文「非正規就労外国人労働者の現状について」（『季刊労働法』No.308）など。