講師プロフィール:第15回労働政策フォーラム
副業はこれから拡大するか?—企業と働く人にとっての意味—
(2006年1月31日)

平成18年1月31日開催

大久保 幸夫 (おおくぼ・ゆきお)
(株)リクルート ワークス研究所 所長

1983年一橋大学経済学部卒業。同年株式会社リクルート入社。人材総合サービス事業部企画室長、地域活性事業部長などを経て現職。専門は人材マネジメント、労働政策、キャリア論。著書に『あなたの「本当の実力」を会社に気づかせる方法』(PHP 研究所/共著)、『仕事のための12の基礎力~「キャリア」と「能力」の育て方』(日経 BP 社)、『新卒無業。』(東洋経済新報社)、『能力を楽しむ社会』(日本経済新聞社)などがある。多様な雇用形態に関する研究会(財務省)委員、草の根eラーニング推進委員会(経済産業省)委員等。

佐藤 博樹 (さとう・ひろき)
東京大学 社会科学研究所 教授

1981年一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位修得退学。1981年雇用職業総合研究所(現・労働政策研究・研修機構)研究員。1983年法政大学大原社会問題研究所助教授。1991年法政大学経営学部教授。1996年より現職。主な著書に、『人事管理入門』(日本経済新聞社/共著)、『男性の育児休業:社員のニーズ、会社のメリット化』(中公新書/共著)、『パート・契約・派遣・請負の人材活用』(日経文庫/編著)など。

兼職として、労働政策審議会(厚生労働省)分科会(雇用均等、障害者雇用、能力開発)、男女共同参画会議専門調査会(内閣府)、産業構造審議会新成長政策部会(経済産業省)、ジョブカフェ評価委員会(経済産業省)などの委員。

島田 陽一 (しまだ・よういち)
早稲田大学 法学部(兼)大学院法務研究科 教授

1983年 早稲田大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学。1983年小樽商科大学講師、1984年同大学助教授、1994年小樽商科大学教授、1997年早稲田大学法学部教授(現職)、2004年早稲田大学大学院法務研究科教授(併任、現職)。主な著書・論文として、『労働法第2版』(有斐閣/共著)、『ケースブック労働法』(有斐閣/共著)『リストラ時代 雇用をめぐる法律問題』(旬報社/共著)、『目で見る労働法教材第2版』(有斐閣/共著)、「日本における労働市場・企業組織の変容と労働法の課題」季刊労働法206号、「ホワイトカラーの労働時間制度のあり方」日本労働研究雑誌519号など。

但田 潔 (ただ・きよし)
(株)NEC MCシステム企画本部 人事統括マネージャー

1979年にNEC入社。教育訓練部、複数の京浜地区事業場で人事・採用・教育関係を担当。その間、NEC Semiconductors(UK)Ltd.に出向した後、勤労厚生部からマルチメディアサービス企画部、システム企画部を経て現在のMCシステム企画部と事業ラインで人事・勤労関係を担当。著書に、『これからの一般職賃金』(日経連/共著)、『職務区分別人事考課の考え方と実際』(日経連/共著)などがある。

小倉 一哉 (おぐら・かずや)
労働政策研究・研修機構(JILPT) 副主任研究員

1993年早稲田大学大学院博士課程単位取得退学。2004年博士(商学)。1993年より日本労働研究機構(現・労働政策研究・研修機構)に勤務、現在に至る。専門分野は労働経済(労働時間、非典型雇用など)。著書に『日本人の年休取得行動』(日本労働研究機構/2003年)、『欧州におけるワークシェアリングの現状』(日本労働研究機構/2002年)、共著に『日本の長時間労働・不払い労働時間の実態と実証分析』(JILPT研究報告書No.22)、『雇用者の副業に関する調査研究』(JILPT研究報告書No.41)などがある。

藤本 隆史 (ふじもと・たかし)
労働政策研究・研修機構(JILPT) アシスタントフェロー

2003年上智大学大学院社会学専攻博士後期課程単位取得満期退学。専門分野は社会学(社会意識・社会心理、社会関係論、非営利組織活動など)。共著に『非典型雇用労働者の多様な就業実態』(JIL調査研究報告書No.158)、『就業形態の多様化と社会労働政策―個人業務委託とNPO就業を中心として?』(JILPT研究報告書No.12)、『雇用者の副業に関する調査研究』(JILPT研究報告書No.41)などがある。現在、JILPTアシスタントフェローの他に立教女学院短期大学非常勤講師も務める。