講師プロフィール：第61回労働政策フォーラム
若者は社会を変えるか —新しい生き方・働き方を考える—
（2012年6月30日）
※講演順
講演者
本田由紀（ほんだ・ゆき）
東京大学大学院教育学研究科教授／日本学術会議連携会員
東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。博士（教育学）。日本労働研究機構研究員、東京大学社会科学研究所助教授等を経て、2008年より現職。専門は教育社会学。教育・仕事・家族という３つの社会領域間の関係に関する実証研究を主として行う。特に、教育から仕事への移行をめぐる変化について指摘と発言を積極的に行っている。主な著書に、『若者と仕事』（東京大学出版会）、『多元化する「能力」と日本社会』（ＮＴＴ出版、第６回大佛次郎論壇賞奨励賞）、『「家庭教育」の隘路』（勁草書房）、『軋む社会』（河出文庫）、『教育の職業的意義』（ちくま新書）、『学校の「空気」』（岩波書店）、『「ニート」って言うな！』（共著、光文社新書）、『労働再審１ 転換期の労働と〈能力〉』（編著、大月書店）などがある。
堀有喜衣（ほり・ゆきえ）
労働政策研究・研修機構副主任研究員
2002年より労働政策研究・研修機構研究員。2008年より現職。専攻は教育社会学。担当テーマは「学校から職業への移行」。就職氷河期世代に属し、これまで同世代についての研究を進めてきた。現在、若者雇用戦略対話ＷＧに参加している。近年の主な成果として、『大都市の若者の就業行動と意識の展開』（労働政策研究報告書No.148）、『学卒未就職者支援の課題』（労働政策研究報告書No.141）などがある。
菅野拓（すがの・たく）
一般社団法人パーソナルサポートセンター事務局長
大阪市立大学都市研究プラザ特別研究員
2007年京都大学農学研究科修了。2010年までコンサルティングファームを経て、同年から、大阪市立大学文学研究科後期博士課程在学中。専攻は地理学。東日本大震災発生後、緊急支援活動を経て、仙台で仮設住宅のサポートと被災者の就労支援に関わる一般社団法人パーソナルサポートセンターの事業立ち上げに参画。2012年に事務局長。主な論文に「都市空間をいかに記述するか」（『都市文化研究』13号（2011年）所収、）、「復興という「都市問題」に都市はいかに応えるべきか」（『賃金と社会保障』1553+54号（2012年）所収）。
髙成田健（たかなりた・たけし）
ワーカーズコープ・センター事業団神奈川事業本部本部長
1997年3月青山学院大学経済学部卒業後、ワーカーズコープ・センター事業団に入団。若者から高齢者まで多様な組合員と共に『協同労働』を通じて、地域に必要な仕事おこしを行い、同時に働く場所も創出。若者自立塾や若者サポートステーションづくりにも携わり、若者が協同労働を通じて変化・成長していくことを推進。2005年より理事となり、2010年7月より神奈川事業本部本部長に就任。著書に、『協同で仕事をおこすということ』（共著、コモンズ出版、2011年）がある。
藤沢烈（ふじさわ・れつ）
一般社団法人RCF復興支援チーム代表理事
一橋大学卒業後、外資系コンサルティング会社を経て、NPO・社会事業・ベンチャービジネス設立に特化したコンサルティング会社を経営。3.11後は、宮城県におけるほぼ全ての避難所（400箇所）に関するアセスメントデータを分析し、行政・現地NPO・メディア等に提供する等の活動を行った。現在は、RCF復興支援チームを立ち上げ、震災関連情報の調査・分析や、復興事業立案、コーディネイトを行う「復興支援プロデューサー」として活動している。復興庁政策調査官、文部科学省教育復興支援員も兼務。著書に、『「統治」を創造する』（共著、春秋社、2011年）がある。
コメンテーター
渡邊秀樹（わたなべ・ひでき）
慶應義塾大学文学部人文社会学科教授／日本学術会議連携会員
1978年東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。東京大学文学部助手、電気通信大学助教授を経て、1990年に慶應義塾大学文学部助教授、1995年に同教授。1999年から2003年まで、慶應義塾湘南藤沢中等部・高等部部長。現在、慶應義塾大学大学院社会学研究科委員長、日本家族社会学会会長、家族問題研究学会会長を務める。主な著作に、『いま、この日本の家族』（共著、弘文堂、2010年）、『現代日本の社会意識：家族・子ども・ジェンダー』（編著、慶應義塾大学出版会、2005年）、『現代家族の構造と変容：全国家族調査[NFRJ98]による計量分析』（共編著、東京大学出版会、2004年）、『家族と出会う』（宮島喬・島薗進編、藤原書店、2003年）、『現代日本人の生のゆくえ』（藤原書店、2003年）、『変容する家族と子ども』（編著、教育出版、1999年）などがある。
コーディネーター
宮本みち子（みやもと・みちこ）
放送大学教養学部教授／日本学術会議連携会員
千葉大学教育学部教授を経て現職。労働政策審議会委員、中央教育審議会臨時委員、社会保障審議会臨時委員、内閣府若者の包括的自立支援検討会座長等を歴任。主な著書・論文に、『若者が無縁化する』（筑摩書房、2012年）、『二極化する若者と自立支援』（共著、明石書店、2012年）、「若年層の貧困化と社会的排除」（『新たなる排除にどう立ち向かうか』所収（森田洋司監修、学文社、2009年））、「若者の貧困をみる視点」（『貧困研究』第2号所収（明石書店、2009年））、「若者政策の展開―成人期への移行保障の枠組み―」（『思想』第3号所収（岩波書店、2006年））、『若者が社会的弱者に転落する』（洋泉社、2002年）などがある。
